メニューにジャンプ
本文へジャンプ
国際社会経済研究所
Institute for International Socio-Economic Studies
  トップページへ戻る 日本語版サイトへ 英語版サイトへ
ここでコンテンツメニューは終わりです

調査研究

NEC C&C財団委託調査報告書U「高齢社会の進展に伴う情報アクセシビリティのあり方」

2009年4月〜2010年3月

【執筆者】
山田 肇(東洋大学経済学部教授)
堀池喜一郎(シニアSOHO普及サロン・三鷹顧問)
関根千佳(株式会社ユーディット代表取締役社長)
榊原直樹(株式会社ユーディット取締役主任研究員)
原田 泉(国際社会経済研究所主席研究員)
遊間和子(国際社会経済研究所主任研究員)


地域コミュニティにおける高齢者の見守りにおいては、自治体、企業、NPO等で様々な取り組みが行われているが、高齢社会の進展が進む中、まだまだその取り組みは十分とはいえない。ICTを活用し、高齢者の社会的孤立や孤独死を少なし、高齢者自身が社会とのつながりや、見守られているということ実感できること、住み慣れた地域で自分らしく生きることを前提とした「高齢者の安心・安全システム」の構築が必要である。報告書では、そのためには、(1)アクティブシニアの組織化、(2)組織をまたがる情報共有の仕組みづくり、(3)インターフェースのハイブリット化、(4)アクセシビリティに配慮したシステム構築、(5)見守られるシニアになることを遅らせる、(6)社会実験のフェーズに移行すべきという6つの提言でまとめられた。いつもでも元気で若々しくいることを求めるサクセスフルエージングの考え方から、加齢による心身の変化を受け止め、それに対応して地域の中で賢く年を取るスマートエージングの時代へと変化してきている。





ページのTOPに戻る