2013年4月～2014年3月

【執筆・担当者】
山田　肇（東洋大学経済学部　教授）
矢冨　直美（東京大学高齢社会総合研究機構　特任研究員）
堀池喜一郎（NPO法人シニアSOHO普及サロン・三鷹　顧問）
榊原　直樹（株式会社ユーディット　取締役主任研究員）
藤方　景子（NPO法人湘南ふじさわシニアネット　理事）
遊間　和子（国際社会経済研究所　主任研究員）

本調査研究では、中間報告書として、第二次安倍内閣における政策動向および米国における健康・医療・介護分野でのICT活用の動向について文献調査を行った。最終報告となる本報告書では、中間報告書を踏まえ、欧州および日本を中心に調査研究を進め、文献調査に加えて、EHR等のデータ連携、モニタリングを含めた遠隔医療・介護、ライフサポートと社会参画等のeHealth分野の先進事例の現地調査も実施し、先進事例の収集を行った。これらの調査研究から、高齢化が非常に速いスピードで進むわが国におけるICT利用の可能性の検討を行い、超高齢社会におけるICT活用がどうあるべきかについて展望している。
本報告書の提言では、これからの日本にとって必要となる社会は、高齢者が健康寿命を延ばし、できるかぎり自立することより、介護サービスを受けることなく、世の中に貢献しながら生活できる社会であり、病気は健康寿命の延長に役立つ予防に力点が置かれるべきとしている。そして、それでも病気になった時には最小限の治療・入院で快復が図られる社会を実現することも重要であるとした。これらの提言の実現には、いかにICT活用するかが大きなポイントであり、技術だけでなく、環境も含めた整備が求められている。