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MISSION

世界知で、未来を照らす

BRAND STORY

人類は古代より、夜空に瞬く星の連なりに星座を見出し、物語を紡いできました。
世界各地で生み出された星座は時に、そこに生きる人々が種を蒔き、豊かな実りを得るための
道標の役割を果たし、地域や文明を超えて、現代へつながる人類の発展を導いてきました。

今日、世界は新たな文明への扉の前で、地球規模の課題の発見と解決を求められています。
わたしたちIISEは、NECグループのシンクタンクとして
世界の持続的な発展と、誰一人取り残されない人類の存続とを見据え、
未来の社会像を描き、共に歩む仲間を募り、道筋を示します。

IISEは、そのネットワークを通じて世界中から知を集積し、そこに集う専門家たちと共に
星の連なりを見つめ直すことで新たな星座の物語を紡ぎ、社会に語りかけます。
新たな星座とは、新たな社会像・新たな市場・新たな価値であり、
誰もが持っている未来の種を、課題解決につながる事業として芽吹かせ育むための道標となります。

IISEは、未来の種を植える人々の道標となります。

MESSAGE

  • 松木 俊哉
    代表取締役社長
    2023.02.06

    私どもIISEは2022年4月から、NECと共に未来への市場戦略を提示する「Thought Leadership活動」を開始いたしました。また、国際情勢の急激な変化により益々重要性が増しております「経済安全保障」分野に取り組み始め、新生IISEとしてスタートしております。

    “世界知で未来を照らす”　これが新生IISEのブランドミッションです。IISEが従来から取り組んでまいりました「調査研究」と、新たな取り組みである「Thought Leadership活動」、そして「経済安全保障」を併せて3本の柱とし、これらが補完し合いながら進化していけるよう、努力を重ねてまいりたいと存じます。

    NECグループは、NEC 2030VISIONで掲げる「未来の社会像～デジタルを活用し誰一人取り残されない持続可能な国際社会へ～」を目指し活動しております。その実現のためには、産官学の連携や業界団体、シンクタンクといった皆さまと共同で進めていくことが重要であると考えております。
    国内外のさまざまな組織や有識者の方々との連携を進め、世界における多様な社会課題の解決に貢献すべく、新たなシンクタンク像の実現をしてまいります。
    今後とも皆様の一層のご指導とご鞭撻を心よりお願い申し上げます。

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  • 藤沢 久美
    理事長
    2023.02.06

    20世紀後半からデジタル技術は急速に発展しました。
    一方、社会システムや人間の意識は、その技術の進歩のスピードには必ずしも同期しておらず、遅れをとっているようにも見えます。
    地球上に生きる人々、そして、すべての生きものにとって、持続可能な社会を実現するためには、あらゆる壁を越え手を携え、協力し、未来を創造していくことが必要です。

    IISEは、未来を洞察し、ビジョンを提示し、仲間を募り、未来につながる社会づくりに貢献するために、政治・経済・ビジネスの視点だけでなく、生活者の視点、NGOの視点、アートの視点を持ち、アクションを創発する新たなシンクタンクをめざします。
    私のこれまでの様々な活動とネットワークをさらに広げ、未来の共感づくりへと活かしてまいりますので、どうぞよろしくお願いいたします。

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  • 野口 聡一
    理事
    2023.02.06

    2022年7月に理事に就任いたしました野口聡一です。
    NECグループが市場のリーダーとして未来に向けたビジョンを提案し、新たな価値を創造し、人々との共感を生み出していくために、カーボンニュートラルの推進等をテーマにしたGreen Thought Leadership活動に取り組んでいます。

    現在、地球環境はかつてと異なり大きく変化していますし、我々人類はそうした変化に対応していかなければならないと感じています。
    NECグループは環境に対する多大な知見とソリューションを有しており、加えて私もこれまでの経験を NECグループの環境の Thought推進に役立てたいと考えています。

    また、IISEの活動の中にも私の専門分野である宇宙に関するテーマを積極的に取り入れていきたいと考えています。
    各位からの温かいご支援、ご鞭撻を賜りますよう、どうぞよろしくお願い申し上げます。

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  • 林 祥一郎
    理事
    2023.02.06

    2022年10月に理事に就任いたしました林祥一郎です。
    2018年に表面化した貿易を巡る米中対立は激化の一途を辿っており、2020年に発生した新型コロナウイルス感染症によるサプライチェーンの分断や部材等の深刻な不足、2022年のロシアによるウクライナ侵攻に対する、西側諸国によるロシアへの経済制裁発動やエネルギー不足等、各種の状況が相まって、各国で経済安全保障分野への関心が著しく高まり、相次いで当該分野における新たな法規制が導入されています。

    一方、企業にとっては、こうした各国の経済安全保障法規制の強化に伴い、国毎に異なるルールへの広範な対応に迫られており、適切な情報収集及びその分析に加え、予見性を持った「守り」と「攻め」の両面からなる中期的な戦略構築が課題となっています。
    また、経済安全保障以外にも、気候変動対策や働き方改革への対応など、企業が取り組むべき経済的・社会的課題は日々拡大しています。

    私は、これまで経済官庁の一員として経済産業政策の企画・立案・実施等に長らく携わりまた、独立行政法人や民間財団においても事業の企画・運営を経験しており、今般の当研究所の理事への就任により、トライセクター経験者となります。
    これまでの幅広い経験を活かし、より良い経済や社会の発展・実現に向けて、今後、少しでもお役に立てればと考えております。

    皆様のご指導とご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

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