2014年4月～2015年3月

【執筆・担当者】
研究会主査：山田　肇（東洋大学経済学部　教授）
川添高志（ケアプロ株式会社代表取締役社長）
榊原　直樹（株式会社ユーディット　取締役主任研究員）
藤方　景子（NPO法人湘南ふじさわシニアネット　理事）
堀池喜一郎（NPO法人シニアSOHO普及サロン・三鷹　顧問）
矢冨　直美（東京大学高齢社会総合研究機構　客員研究員／一般社団法人セカンドライクファクトリ　代表理事）
遊間　和子（国際社会経済研究所　主任研究員）
 
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高齢化に伴う社会保障費の増加のスピードは速く、財政的な課題を抱えている。団塊の世代が後期高齢者となる2025年にはこの問題はさらに深刻化することが見込まれており、社会保障制度改革国民会議の報告書では、高齢者においても応分負担することとし、健康・医療・介護分野でのさらなる効率化を求めている。増える高齢者に対して必要なサービスを提供することと、サービスの質を維持しながらもさらなるの効率化を進めることの両立は非常に難しい課題ではあるが、ここでICTの果たす役割は非常に重要であるといえる。
本調査研究では、欧州および日本を中心に調査研究を進め、文献調査に加えて、EHR等のデータ連携、モニタリングを含めた遠隔医療・介護、ライフサポートと社会参画等のeHealth分野の先進事例の現地調査も実施し、先進事例の収集を行った。これらの調査研究から、高齢化が非常に速いスピードで進むわが国におけるICT利用の可能性の検討を行い、超高齢社会におけるICT活用がどうあるべきかについて10の提言としてまとめた。