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「『環境情報化』が拓くサステナブル経営の未来」をテーマにGX VISION誌を発行
国際社会経済研究所(IISE)では、環境ソートリーダーシップ活動の一環として4冊目となる『GX VISION(地球と共生して未来を守る)』を発行しました。
今号のテーマは「環境情報化」です。環境対応を単なる「義務的なコスト」として捉えるのではなく、データやAIを活用して「価値創造の起点」へと転換する考え方です。冊子は全3部で構成されており、概念の整理から先進事例、そして未来への問いかけまでを読み解くことができます。
・詳しくはこちらをご参照ください
⇒GX Vision「『環境情報化』が拓くサステナブル経営の未来」PDFへのリンク)
<概要>
【第1部】「環境情報化」とは何か
環境情報化の仕組みは、バラバラな環境データを「整え」、組織や企業の境界を越えて「つなぎ」、AIなどを活用して経営判断に「活かす」という3つのステップから成ります。この仕組みが機能したとき、個社の対応にとどまらず、業界・地域、そして社会全体へと価値の連鎖が広がります。第1部では、IISEがこの概念を体系的に整理し、なぜ今「環境情報化」が企業の競争力を左右するのかを解説しています。
【第2部】専門家や実務担当者が語る実践と展望
PwCコンサルティング、オウルズコンサルティンググループ、そしてNECの実務担当者が登壇したウェビナーの内容を収録しています。PwCコンサルティングは「非財務情報が企業価値を決定づける時代」というテーマで、国際基準への対応と、サステナビリティ情報を経営判断に統合する重要性を解説。オウルズコンサルティンググループは「地政学リスク時代におけるサプライチェーンの存続」をテーマに、「ジャスト・イン・タイム」から不測の事態に備える「ジャスト・イン・ケース」への転換という現実的な課題を提起しました。そしてNECの実務担当者が、AIを活用してTNFD対応の調査工数を92%削減し、約8万時間相当の評価作業を自動化した事例を紹介。また、サプライチェーン全体をつなぐ情報流通基盤「Supplier Portal」の取り組みなど、「整える・つなぐ・活かす」を実装した具体的な解が示されています。
【第3部】「AIが拓く環境情報化」白熱ディスカッション
IISEフォーラムで開催されたブレイクアウトセッション「AIが拓く環境情報化」の模様を収録。慶應義塾大学教授・安宅和人氏、ファーストリテイリング サステナビリティ部長・佐久間洋氏、NECの岡野豊氏が登壇し、サプライチェーンを起点にAIとデータ連携が変える意思決定と市場の未来を議論しました。佐久間氏の「環境対応は、将来にわたってお客様に選ばれ続けるための必須条件だ」という言葉は、揺るがない企業の覚悟を示しています。また安宅氏が提起した「持続可能性(Sustainability)の前に、存続可能性(Viability)を意識せよ」というメッセージは、参加者に大きな問いかけを残しました。
「環境情報化」という言葉は聞き慣れないかもしれません。しかしこの冊子を読み終えたとき、それが単なるDXやサステナビリティの話ではなく、企業と社会の関係そのものを再設計する動きであることが見えてくるはずです。
ぜひ、全文をご覧ください。
これまでのGX VISION誌については、以下をご参照ください。
(2025年)「ネイチャーポジティブに向けたICTの可能性」をテーマにGX VISION誌を発行
(2024年)IISE 環境Thought Leadership活動の一環として「GX-VISION(地球と共生して未来を守る)」を発行
(2023年)IISE 環境Thought Leadership活動の一環としてGX-VISION誌を発行