2017年4月～2018年3月

【執筆・担当者】
山田　肇（アクセシビリティ研究会　主査／東洋大学名誉教授）
川添　高志（ケアプロ株式会社　代表取締役社長）
榊原　直樹（清泉女学院大学人間学部心理コミュニケーション学科　専任講師）
関根　千佳（株式会社ユーディット会長／同志社大学政策学部大学院総合政策科学研究科客員教授）
平尾　勇（株式会社地域経営プラチナ研究所　代表取締役／前 松本ヘルス・ラボ副理事長）
藤方　景子（認定NPO法人湘南ふじさわシニアネット）
矢冨　直美（東京大学高齢社会総合研究機構　協力研究員）
遊間　和子（国際社会経済研究所　主幹研究員）

   未来投資戦略2018では、IoT、ビッグデータ、AI、ロボットなどの第4次産業革命の技術革新を存分に取り込むことで「Society 5.0」を本格的に実現することが掲げられ、重点分野のひとつとして「次世代ヘルスケア・システムの構築」がある。人生100年時代を展望し、データやICT等の技術革新を積極導入・フル活用した個人・患者本位の新しい健康・医療・介護システムの構築が進められており、高齢期でも健康を維持できる活力ある社会を目指し、健康寿命延伸や生涯現役社会の実現など、国民の社会生活の質QOLを向上させ、生き生きと活躍できる社会を目指している。QOL向上の鍵となるのが、ヘルスケアデータの活用であり、AI等の最先端技術やビッグデータ分析といった新しい技術が大きな貢献をもたらすことになる。

   本調査研究では研究会方式にて調査研究を行い、関係省庁における政策動向に加え、健康・医療・介護分野でのAI・ビッグデータ活用についての先進事例調査を実施した。国内においては、半田市、横須賀市、藤田医科大学による高齢者の嚥下に対する取り組み、愛知医科大学学際的痛みセンター、生活習慣病の重症化予防を行うPREVENTやモールウォーキングで健康に取り組みイオンといった企業の取り組み、地域のニーズに対応した活動を行うNPO「りんりん」の活動を紹介している。海外においては、終末期ケアへの積極的な取り組みの中で、ICTを活用した情報共有であるEPaCCSという仕組みの導入で死の質QOD向上を進めている英国について現地調査を実施し、高齢化が進む日本におけるQOL向上につながるそれらの活用のあり方について提言としてまとめた。

   また、本調査研究に関連して、2019年4月23日にシンポジウム「ヘルスケア分野のICT活用が可能にするQOL・QOD向上」を開催している。