2020年4月～2021年3月

【執筆・担当者】

山田　肇（アクセシビリティ研究会　主査／東洋大学名誉教授）
川添　高志（ケアプロ株式会社　代表取締役社長）
榊原　直樹（清泉女学院大学人間学部文化学科　専任講師）
下野　僚子（東京大学総長室総括プロジェクト機構「プラチナ社会」総括寄付講座　特任助教）
関根　千佳（株式会社ユーディット会長／同志社大学政策学部大学院総合政策科学研究科客員教授）
千田　一嘉（金城学院大学薬学部　教授）
平尾　　勇（株式会社地域経営プラチナ研究所　代表取締役／前 松本ヘルス・ラボ副理事長）
藤方　景子（認定NPO法人湘南ふじさわシニアネット）
遊間　和子（国際社会経済研究所　主幹研究員）

   中国の武漢から広がった新型コロナウイルスの感染拡大は、ヒトやモノが世界レベルで動くグローバリゼーション時代を背景に、日本のみならず世界中に感染が拡大し、今もその収束に向けた取り組みが現在進行形で進められている。この未曾有の事態においては、わが国のデジタル化の遅れが改めて実感されることとなり、制度や規制等の壁に阻まれて情報化のスピードが上がらない分野のひとつであったヘルスケア分野に注目が集まっている。

   本調査研究では、関係省庁における政策動向に加え、コロナ禍におけるヘルスケアの現場がどのように対応したかについてもとりまとめた。さらに、先端技術の開発と社会実装として、デジタル聴診デバイスやウェアラブルセンサー、VR等の先進事例を紹介するともに、QOL・QODの視点からの技術活用についても調査を行った。海外の取り組みとしては、デンマークにおけるOnce-only Principle（1回限りの原則）についても調査を行っている。

   「新しい日常」に対応した健康・医療・介護のあり方を模索し、AI・IoT等の最先端技術を含めたICT活用によりヘルスケア分野のDXをさらに推進すべき時が来ているといえる。本調査研究では、ヘルスケア分野における最先端技術の活用が社会変革や「新しい日常」のあり方にどのように貢献できるかを提言としてまとめた。

   また、本調査研究に関連して、2021年3月23日にシンポジウム「ウェルビーイングとDX：コロナ時代を生きる」を開催した。
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