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パーソナライズ化を促進するデジタルヘルスに関する調査研究
2022年4月～2023年3月
【執筆・担当者】
山田 肇（アクセシビリティ研究会 主査／東洋大学名誉教授）
川添 高志（ケアプロ株式会社 代表取締役社長）
榊原 直樹（清泉女学院大学人間学部文化学科 専任講師）
下野 僚子（早稲田大学理工学術院大学院創造理工学研究科准教授）
関根 千佳（株式会社ユーディット会長／同志社大学政策学部大学院総合政策科学研究科客員教授）
千田 一嘉（金城学院大学薬学部 教授）
平尾 勇（株式会社地域経営プラチナ研究所 代表取締役／佐久大学非常勤講師（地域政策担当）
藤方 景子（認定NPO法人湘南ふじさわシニアネット）
遊間 和子（国際社会経済研究所 主幹研究員）
新型コロナウイルスの感染拡大では、社会の様々な課題が顕在化されたが、特に注目されたのが健康・医療・介護分野であり、先進各国との取り組みの違いを実感したことにより、ヘルスケア分野におけるデジタル化が急速に進み始めている。
個々の技術だけを見れば、皮下に刺したセンサーからスマホで血糖値をモニタリングできるような医療デバイスだけでなく、Apple Watchのような日常に密着したデバイスで健康管理するといった利用へと拡大し、IoTやAIといったデジタル技術を利用することで、より簡単により正確に個人の健康状態や生活習慣などのデータを収集・分析することが可能になってきている。また、マイナポータルを活用したPHRなど官民でデータを活用する動きも加速している。これらのデータを活用することができれば、パーソナライズ化されたケアの提供につなげ、ウェルビーイングの向上に寄与できることは明らかである。しかし、活用と保護のバランスをとりながら、社会全体でパーソナライズ化を推進していくには、まだ課題も残されているといえる。
本調査研究では、ヘルスケア分野で進むパーソナライズ化について、デジタル技術がどのように貢献することができ、私たちのウェルビーイングをどう変革していくことができるかについて、関係省庁における政策動向に加え、国内・海外の最新事例により調査研究を行い、パーソナライズ化するヘルスケアのあるべき姿をとりまとめている。
また、本調査研究に関連して、2023年3月27日にシンポジウム「パーソナライズ化を促進するデジタルヘルス」を開催した。